マリコンという名称は「マリンコントラクター」を略したものです。マリンは「海」を、そしてコンストラクターは「建設者」を、それぞれ意味します。ですから、ゼネコンなどと同様、建設会社であることにかわりはありませんが、港湾施設の建設や、海洋土木工事などを中心に取り扱っているため、特別にこのような名称となっています。

具体的には、以下のような業務を手掛けています。

護岸・防波堤
埋立・浚渫
海底工事
橋梁基礎工事
海底トンネル工事
造船

海に関係するものを多く手掛けているのが特徴です。ちなみに「造船」というと、メーカー会社であるような印象を受けるかもしれませんが、実際建設業は建物をつくる仕事であるため、メーカー会社としての特性も持ち合わせているといえます。

マリコンの特徴

事業規模が大きい

よほどの大規模プロジェクトでないかぎり、通常の建設業においては、1年少し程度の期間があれば、建築は終了するものです。けれども、マリコンの場合には、1年どころか数年間にわたって同じプロジェクトの建設が続くこともめずらしくありません。

たとえば、青森北海道間の海底トンネルの建設となると、距離にして55キロメートルもあります。かなりの事業規模であるため、同じ現場でずっと働くことになるわけです。

社会貢献性が高い

人々の暮らしを支えているのもマリコンの仕事の特徴です。たとえば、日常生活において港についてあまり深く考える機会はないかもしれませんが、それは、マリコンが安全を重視した港を建設してくれているおかげだという考え方もできます。

津波や台風などの自然災害がひんぱんに発生する日本において、安全な沿岸をつくる工事は、社会への貢献度が非常に高い仕事だといえるでしょう。

海外展開も積極的

海外での事業も取り扱う企業が多いのも、マリコンの特徴です。特に、大手マリコン企業では、連結海外売上高比率がおよそ30パーセントになっているところもあります。ちかごろでは、東南アジアでの工事が盛んです。

また、海外事業も巨大プロジェクトであるケースが多いため、海外企業と協力したりジョイント・ベンチャーという形をとったりしながら、世界のインフラ整備をすすめています。

マリコンの仕事内容

仕事内容は、陸上の建設業の場合と大枠では同じです。ただ、マリコンは海洋関係の建築業務を取り扱うため、浚渫船などを使って進めるプロジェクトもめずらしくありません。ですから、通常とはまた別の視点をもって管理していくことが求められます。マリコンの主な職種としては次のようなものが挙げられます。

設計者
施工管理
現場代理人
職人
CADオペレーター

各職種のスタッフが担う役割とは

海底トンネルの建設を例にあげてみていきます。海底トンネルを建設するためには、最初に設計が必要です。万が一にも崩壊したりすることのないよう、正確な設計が求められます。そして、設計案をベースとして、実際の施工方法などを考えていく仕事を担当するのが、施工管理や現場代理人です。電気の供給方法やルートなど、詳細を詰めていくことになります。

施工方法の詳細が決まったら、いよいよ職人による建設作業に移ります。ただ、マリコンの現場は海などが多いため、目視では工事状況を確認することができません。ですから、建設作業の進捗状況の把握をおこなうのは、CADオペレーターの役割です。

コンピューター上で確認できるよう、進捗状況を3Dデータ化していくこの仕事は、施工管理や現場代理人にとっての、いわばアシスタントのような役目を果たしているといえます。

マリコンに必要な資格

マリコンに就職するために、必ず取得しなくてはならない資格はありません。とはいえ、技術系の職種については、企業側は建築系・土木系・環境系などの分野を学んだ学生を募集の対象としていることが少なくありません。ですから、将来就きたい職種が決まっているのであれば、企業の募集対象などをリサーチしてから、学校で専攻する学問分野を選択するとよいでしょう。

また、取得が必須となっている資格はないものの、取得しておくことをおすすめしたい資格もあります。建築施工管理技士や土木施工管理技士などが主な例です。マリコンは建設業ですから、建築や土木の資格をもっていれば、やはり就職の際に有利にはたらく可能性は高いといえるでしょう。

マリコンの現状

建築業界や土木業界は、比較的社会情勢の影響を強く受ける業界だといえます。けれども、マリコンの場合は、その影響がそれほど強くない場合も多いようです。そもそも国内におけるマリコンは、大手3社が中心となっているため、競合企業も少ないのが現状です。

取り扱っている分野がかなり専門的であることから、新規参入が容易でないことも、競合企業の少なさの理由となっています。そのため、安定した経営をしやすいのが特徴です。また、国内工事のおよそ半分を公官庁が占めているのも、安定した経営を続けることが可能なもうひとつの理由だといえます。

マリコンの将来性

将来性は明るいといえるでしょう。国の方策により、貿易がより強化されていくことが推測されるため、物を輸送するための船や、そういった船のための港などへの需要が、さらに高まるからです。また、港湾への公共投資が続いている現状や防災関連の工事への需要が強いことなどからも、収入減などの可能性は低いと考えられます。